住宅物件の火災保険を建物の種類別にを掛ける必要があるものに関してご紹介します。
一口に保険と言っても、新築住宅だけではなく賃貸物件に関しても保険に加入する必要があります。
火災保険の物件の種類
以下、どんな物件種類があるのかを挙げて説明します。
新築住宅（所有物件）
住宅ローンを組む際に、金融機関から火災保険の加入を勧められると思います。
これはほとんど、住宅ローンの条件となるケースが多いでしょう。
この場合、ローン期間に合わせて２０年や３５年間などの長期契約が必要となります。
３５年一括払だと３５年分を一回で支払わないといけないので、一回の負担が大きくなります。
必要な補償をしっかりと選ぶ必要がありますし、補償を選べる保険会社を選ぶ必要があります。
最近では、金融機関も交渉次第で年払いでもＯＫなところもあるようですが、
まだまだ一括払いでの契約が主流です。
【参考記事】
中古住宅（所有物件）
こちらも新築物件と同様に新規で住宅ローンを組んで購入する場合には、
新築と同じ条件で火災保険に加入する必要があります。
ただし、建築年数が古い場合には長期契約が難しい保険会社もあります。
その場合は、年払いなどでもＯＫをくれる金融機関もあります。
東京海上日動などは古い物件でも長期契約が可能です。
また、既に住宅ローンなどが終了して、継続して住まれる場合には年払いでも十分だと思います。
毎年更新になりますが、その都度補償を考えることができるのでメリットです。
それでも、３年間や５年間など長期契約にすると保険料は割安になります。
３年一括払いにして３年ごとに火災保険を見直すというのも一つの方法ですね。
賃貸物件にも保険は必要
自分で所有しているものに対して、賃貸で入居する場合にも、保険の加入は必要です。
賃貸住宅（一戸建て住宅・マンション）
一戸建てやマンション・アパートを賃貸契約する場合、
基本的に大家さんが建物に対する火災保険を掛けているケースが多いでしょう。
しかし、借主が建物を壊してしまった場合や、火災を起こしてしまった場合、
弁償する義務が発生します。
ですから、賃貸契約の場合は建物ではなく、家財を基本契約にします。
家財の補償２００万円などで設定します。 そこに特約として「借家人賠償責任特約」と
「修理費用特約」という特約を付けることにより、 借主の過失により建物に被害
があった場合に
修理費用などを補償することができます。
以上が住宅火災保険の物件の種類になりますが、物件の種類などによっては掛け方が変わってきます。保険代理店や保険会社などに確認しながら検討し加入しましょう。