火災保険の見積りを依頼するにも、保険会社や保険代理店に物件情報を伝えることなしには
見積りをお願いすることはできません。
本来であれば、詳細の状況なども伝えたほうがよいのですが、
ここではインターネットなどで依頼しても見積りしてもらえる必要な情報をご紹介します。
また、サイトタイトルにあるとおり新築の一戸建てとマンションを想定しています。
火災保険見積りに必要な情報
最低限伝えておきたい情報としては
- 物件の所在地
- 一戸建てかマンションのどちらか
- 建物の建築年月
- 専有面積(一戸建ての場合は延床面積)
- 柱の構造は何か?(木造・鉄骨・鉄筋コンクリートなど)
- 外壁の種類(コンクリート、サイディングボード・ALC・板張りなど)
- 耐火建物・準耐火建物・省令準耐火建物かそうでないかの確認
- 建築価格
- 住宅ローンの期間
このあたりを押さえて伝えておけば、一般の保険会社であれば見積りをしてもらうことは可能です。
上記で気をつけたい箇所は構造の部分です。
柱が何を使っているのか?
耐火建物かどうか?
というあたりは、できれば建築業者さんなどに確認をしたほうが良いでしょう。
木造であっても耐火建物の場合がありますので注意が必要ですね。
しっかりと伝えておかないと損をしてしまう可能性もあります。
構造が変われば保険料も大きく変わる
一般木造住宅でH構造(非耐火)かT構造(耐火)かどうかで、
場合によっては保険料が倍くらい変わってくることもあります。
安くなる分にはいいのですが、「耐火の外壁をつかっている」と建築業者さんから聞いていて
保険の担当者にも「うちは耐火建物ですよ」と伝えるのは正しくありません。
「建築確認書」や図面などに記載があるかどうかがポイントになってきますので、
必ず建築業者さんには、「火災保険で適用される耐火建物ですか?」と聞いてみてください。
業者さんの中にはご存じないケースもありますので、その場合は見積りを取られる保険代理店などの
担当者に確認しながら、正しい構造で火災保険に加入しましょう。
上記に加えて、AIUやセコムなど割引制度を適用できる保険会社の火災保険の場合は、
別途必要な情報もあると思います。
また、家財の保険を付ける場合には、契約者の生年月日や家族構成なども必要になる場合があります。
これは、家族構成などにより家財の平均保険金額が変わってくるためです。
ケースバイケースで、他にも情報が必要となる場合がありますので、状況に応じて対応してください。
以上が、火災保険の見積りを取る際に伝えるべき情報です。